国立民族学博物館にて、iBeaconを活用した「次世代電子ガイド」の実証実験を開始

株式会社アドバンスト・メディア（本社：東京都豊島区、代表取締役会長兼社長：鈴木清幸 以下、アドバンスト・メディア）と国立民族学博物館(所在地：大阪府吹田市)は、近距離無線通信iBeaconと音声認識技術AmiVoice®を融合利用した「次世代電子ガイド」の実証実験を9月19日より開始致しました。

■実証実験の目的
国立民族学博物館は展示物に対する幅広い認識と理解の深化を目的に、開館当初からビデオや電子案内等、デジタルツールを活用したガイダンスサービスを積極的に取り入れ、音声や動画による展示解説に努めてきました。一方、アドバンスト・メディアでは音声認識技術AmiVoice®を使った対話型エージェントサービスの開発に取り組んでおります。

今回、国立民族学博物館において来館者の展示に対する更なる理解促進を目的に「次世代電子ガイド」として近距離無線通信iBeaconによるコンテンツ提供と音声認識を搭載した対話型バーチャルコンシェルジュの実験を行います。

■実証実験の概要
iBeaconは、センサー端末からBluetoothを使用し直接スマートフォンに情報を届けることが出来る近距離無線通信の技術です。来館者がiBeaconの通信範囲内に入ると、OSが自動でプッシュ通知を行い、対象となる展示物の制作過程や展示物が実際に使われている様子等の映像及び画像・テキストを画面に表示します。展示をさらに深く理解できるような情報をコンテンツとして自動的に補足することで、より掘り下げた鑑賞を行い、深い知識と理解に繋げることが期待されます。煩わしい操作が必要なく自然に情報を届けることが出来るため、展示鑑賞の妨げになりません。

対話型バーチャルコンシェルジュの実験では、サポート機能としてエリアへ入ったことを知らせる音声メッセージの再生や展示エリアを出た後に音声認識機能を利用した対話型サービスの実験を行います。今後は、対話形式による施設・展示の情報検索や、音声入力によるアンケート収集などに活用することを見込んでいます。

内閣府が今年4月に発表した消費動向調査では、スマートフォンの世帯普及率が54.7％となっており、今後も増加傾向にあるとされています。それに伴い、スマートフォン端末をデバイスとしたO2O(Online to Offline)マーケティングも大きな注目を集めており、2020年には市場規模は約2,360億円※に急成長すると予測されています。中でも、iBeaconはデジタルマーケティングのプラットフォームとして、今後のO2Oマーケティングの中心的存在に成り得るといわれており、当社でも音声認識技術との技術連携を図るべく、重要な市場と捉えています。

アドバンスト・メディアは、近距離無線通信技術iBeaconと音声認識技術AmiVoice®との融合を模索し、新たな価値の創造を目指します。今回の国立民族学博物館での実証実験の結果に基づき、本取り組みを新たな来訪者の誘導システムやマーケティングシステムと位置づけ、商業施設等への展開も図っていく予定です。

今後も幅広い分野にて先端技術の取り込みと当社技術を融合したサービス・ソリューションの開発に積極的に取り組んでまいります。

※注釈  株式会社シード・プランニング調べ